大手派遣会社おすすめ厳選15社！登録するメリットと使いこなすコツを紹介

派遣で働こうと決めて検索すると、聞いたことのある社名が20も30も並びます。

どこも「求人数が豊富」「サポートが充実」と書いてあって、読み比べても違いが浮かんでこず、大手派遣会社なら安心と考える人もいるのではないでしょうか。

実は「大手」という言葉には、法律上の決まった意味がありません。

しかし、選ぶ際の材料はあります。

派遣会社には同じ形で出すように法律で決められた数字があり、比較することで各社の輪郭が見えてきます。

当記事では、各社が公表している一次情報をもとに、大手派遣会社おすすめ15社を厳選しました。

希望する職種別・働き方別のおすすめ派遣会社も紹介しているので、15社以外のサービスも含めて選択肢を広げられます。

登録するメリットと使いこなすコツ、事前に知っておきたい派遣の法律で定められたルールについても整理しました。

自分に合う一社を見つける手がかりとして、記事を役立ててみてください。

大手派遣会社おすすめ厳選15社！強みもチェック

それでは早速、当編集部が厳選した大手派遣会社15社を見ていきましょう。

業界トップクラスの大手派遣会社をはじめ、全国規模で事業展開している会社や、大手人材グループに属する会社など、幅広く紹介します。

気になる派遣会社から見比べてみてくださいね。

テンプスタッフ｜求人数と拠点の多さから選びたい方におすすめ

テンプスタッフは、求人数と拠点の多さから選びたい方におすすめです。

扱う仕事の幅が広く、住んでいる地域から通える窓口が見つかりやすいからです。

事務職を中心にしながら、貿易やCAD、研究開発・臨床開発、RPAといった専門分野の求人まで同じサイトで探せます。

雇用形態も、「期間を決めて働く派遣、」「直接雇用を前提にした紹介予定派遣」「派遣会社の社員として働く形」「就業先の業務をまとめて請け負う受託業務」と分かれています。

やりたい仕事が固まっていない段階でも、「はたらき方タイプ診断」で向いている方向性を確かめてから求人を探すことが可能です。

学ぶ機会は、自宅で好きなときに進めるOA講座と、講師が付くオンライン講座の2本立てです。

キャリアについて専門知識を持つ担当者にオンラインで相談できる窓口も、研修とは別に設けられています。

指定の資格を新しく取得すると、資格取得お祝い金が支払われるので、勉強した分が収入としても返ってきます。

慶弔休暇と見舞金の制度は勤続3年以上の方が対象で、長く続けるほど受けられる制度が増える仕組みです。

通える範囲にどんな求人があるのかは、面談付きの登録で聞いておくとよいですよ。

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（※1）派遣スタッフが選ぶ！派遣会社満足度ランキング 2019〜2025 総合満足度1位（派遣の働き方研究所）

アデコ｜派遣会社の正社員として働く形も選びたい方におすすめ

アデコは、派遣会社の正社員として働く形も選びたい方におすすめです。

アデコ自身が正社員として雇ったうえで派遣先に就いてもらう枠を、職種別に用意しているからです。

「キャリアシード」は事務職の正社員として採用される仕組みで、派遣先が変わっても雇用は続きます。

雇い主はあくまでアデコなので、就業先の会社に採用されるのとは違う仕組みです。

デジタル・IT分野を目指す方には「デジタルキャリアシード」という別枠があり、未経験からその分野に入る道になります。

これらとは別に、無期雇用のプログラム「ハケン2.5」も独自に用意されています。

派遣として働く自由さと、雇用が切れない安心のあいだを取った形と考えると分かりやすいところです。

職種の区分は11に分かれていて、オフィスワーク・事務系から金融系、IT系、クリエイティブ系までが並びます。

そこにメカトロニクス・エレクトロニクス系や建築・土木・プラント系、研究開発系、メディカル・ヘルスケア系、製造・物流・軽作業系が加わります。

勤務地は47都道府県から指定できるので、住んでいる地域を変えずに職種だけを比べることも可能です。

登録は来社不要でWebから進められるので、いまの働き方を続けたまま候補だけ先に集めておくのもおすすめです。

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スタッフサービス｜事務職の求人をまとめて見たい方におすすめ

スタッフサービスは、事務職の求人をまとめて見たい方におすすめです。

事務のお仕事を軸にしながら、グループの5分野の求人を1つの検索窓から見渡せるからです。

サイトに並ぶのは派遣だけではなく、「正社員」「契約社員」「無期雇用派遣」「紹介予定派遣」「パート・アルバイト」まで含まれます。

同じ職種で雇用の形だけを変えて比べられるので、正社員を目指すか派遣で続けるかを決めきれていない段階でも活用可能です。

検索条件には通常の勤務時間だけでなく、朝遅めの10時以降出社、早朝の8時前出社、夕方以降の16時以降出社という区分があります。

残業20時間以上を除きたい場合も条件から外せるため、生活の時間割から仕事を選べる作りです。

未経験から事務を目指す方向けには、派遣会社の社員として働きながらスキルを積む無期雇用派遣の窓口が別に用意されています。

派遣の求人を扱う「オー人事ネット」には、労働者派遣事業の許可番号と有料職業紹介事業の許可番号が掲載されています。

事務の求人がどのくらいあるのかを確かめたい方は、希望のエリアで一度検索してみてくださいね。

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（※1）スタッフサービスグループの自社公表値：2026年8月時点

リクルートスタッフィング｜無料で学べる講座を使い倒したい方におすすめ

リクルートスタッフィングは、無料で学べる講座を使い倒したい方におすすめです。

受講料がすべて無料のオンライン学習サービスを、就業しながら好きなだけ使えるからです。

「ELAN」という名前のこのサービスは、時間や場所を選ばずに受けられます。

内容は有名講師によるExcel講座や、基礎からおさらいできるビジネススキル講座など、その日の仕事にすぐ返ってくるものが中心です。

パソコンの操作に不安があるまま働き始めた方でも、詰まったところだけを選んで学び直すことが可能です。

障害者手帳をお持ちで就業中の方には、サポート金の支給と資格取得支援講座の受講料半額補助が用意されています。

健康保険は協会けんぽに加入する形で、年に1回、対象の方に健康診断を実施。

優待サービスの対象はレジャーやグルメだけでなく、結婚・育児・介護といったライフイベントに関わるものまで140万件以上あります。

紹介予定派遣の仕組みも案内されていて、一定期間働いたあと双方が合意すれば社員として入社できます。

学びながら働ける環境を探している方は、まず登録して講座の一覧を眺めてみてはいかがでしょうか。

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パソナ｜収入の波を小さくして働きたい方におすすめ

パソナは、収入の波を小さくして働きたい方におすすめです。

時給制ではなく月給制で働ける仕組みが用意されているからです。

派遣は時給制が一般的なので、祝日の多い月は働ける日数が減り、その分だけ手取りも減ります。

パソナの月給制では、固定月給に残業代と通勤交通費を足した金額が支払われます。

対象になるのは社会保険に加入していて、週5日かつ1日7時間以上の勤務という条件を満たす方です。

1日単位で有給休暇を取っても月給からは引かれないため、休んだ月だけ収入が落ちることもありません。

もう一つ特徴的なのが特別有給休暇制度で、契約終了から1年以内に再びパソナで働き始めた方は、前の契約で使い切れなかった有給の残日数分を上限10日まで受け取れます。

契約の切れ目で有給が消えてしまうのはもったいないという声から生まれた仕組みです。

毎月の収入を読めるようにしたい方は、月給制の求人があるかどうかから相談してみてください。

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（※1）2024年10月時点

マンパワーグループ｜全国の拠点で対面の相談を受けたい方におすすめ

マンパワーグループは、全国の拠点で対面の相談を受けたい方におすすめです。

拠点の数が159あり、住んでいる場所の近くで直接話せる可能性が高いからです（※1）。

オンラインの面談だけでは伝えられない事情がある方や、画面越しではなく人と会って決めたい方には向いています。

登録会そのものについての説明ページも用意されているので、何を持参すればよいのか分からない不安も減らせます。

設立は1966年11月で、日本で最初の人材派遣会社として始まった会社です。

仕事の期間は、7日以内の単発、2カ月未満の短期、長期と分かれていて、生活の事情に合わせて選べます。

働きながら学びたい方向けには、派遣社員が身につけておきたい資格やビジネスマナー、Excelの操作方法をまとめた情報も公開。

英語を使う仕事や介護業界の仕事を集めた特集もあり、方向を絞ってから探すこともできます。

近くに拠点があるか確かめてから、登録会の予約に進んでみましょう。

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（※1）2026年4月現在

ランスタッド｜外資系企業の求人も含めて探したい方におすすめ

ランスタッドは、外資系企業の求人も含めて探したい方におすすめです。

世界39の国と地域に拠点を持つグループの日本法人で、海外に本社のある企業とのつながりが太いからです。

外資系の職場は、社内の連絡に英語が混ざったり、仕事の進め方が日本の会社と違ったりします。

そうした前提を知っている担当者から説明を受けられると、入ってからのずれが小さくなります。

国内の拠点は91あり、そのうち20は就業先の中に置くインハウス拠点です（※1）。

インハウス拠点は働く現場に担当者がいる形なので、困ったときにその場で相談できます。

扱う雇用形態は派遣、紹介予定派遣、正社員と分かれていて、働き方を検討できるのも特徴です。

事務・オフィスワークの求人は、一般事務やOA事務のほか、人事・総務・経理と幅広く対応しています。

まだ働く分野を決めていない方は、まず区分の一覧に目を通してみるとよいでしょう。

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（※1）2026年4月1日時点
（※2）2025年12月末時点

マイナビスタッフ｜事務とマスコミ系の求人から選びたい方におすすめ

マイナビスタッフは、事務とマスコミ系の求人から選びたい方におすすめです。

全国7拠点の求人のうち、6割以上を事務職が占めているからです（※1）。

運営元のマイナビは出版から始まった会社で、出版・広告・放送やWebメディアの仕事を扱ってきた蓄積があります。

そのため一般的な事務の求人に加えて、制作の現場に近い仕事も同じサイトに並びます。

紹介予定派遣にも力を入れていて、最長6ヶ月の派遣期間を経てから直接雇用に切り替わる形です。

この形で入ると直接雇用後の試用期間がなく、筆記試験が省かれたり面接の回数が減ったりすることも。

働き始めてから1ヶ月以上続けた方は、リロクラブが運営する福利厚生倶楽部へ無料で入会できます。

健康診断は全国の営業拠点で実施されるため、就業先を離れずに受けられます。

事務の経験がまだ浅い方は、どの種類の事務なら応募できるのかを面談で聞いてみるとよいですよ。

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（※1）マイナビスタッフの自社公表値：2026年8月時点

パーソルエクセルHRパートナーズ｜メーカー系の職場で長く働きたい方におすすめ

パーソルエクセルHRパートナーズは、メーカー系の職場で長く働きたい方におすすめです。

パナソニックの人材系子会社として始まり、ものづくりの現場を30年以上支えてきた会社だからです。

組織の作りや業務の進み方を知ったうえで求人を案内してもらえるので、配属後の戸惑いが小さくなります。

紹介先はパナソニックのグループ企業だけでなく、大手から中小まで幅広いメーカーに広がっています。

健康保険はパナソニック健康保険組合に加入する形で、本人の負担は約4割です。

もう一つ注目したいのが、グループ会社への派遣割合を毎年公表している点です。

2023年度は80％、2024年度は68％、2025年度は45％と推移（※2）。

グループ外の仕事が、年々増えていることが数字から読み取れます。

同じ会社に登録しても紹介される職場の幅は年によって動くので、こうした数字は登録前に見ておく価値があります。

メーカーの現場に興味がある方は、扶養内や時短の求人があるかも合わせて聞いてみてください。

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（※1）2025年3月現在
（※2）関係派遣先派遣割合報告書の公表値。公表日2026年7月1日

アヴァンティスタッフ｜金融・商社の事務で経験を積みたい方におすすめ

アヴァンティスタッフは、金融・商社の事務で経験を積みたい方におすすめです。

みずほ銀行と丸紅に30年以上つながってきた会社で、この分野の求人が厚いからです。

証券会社の書類チェック、損害保険の事務、投資有価証券のバックオフィス事務といった求人が並びます。

金融や貿易の事務は用語も書式も独特なので、一度覚えると次の職場でもそのまま使える経験になります。

設立は1984年で、現在はパーソルグループの一員です。

第三者による認定を2種類受けており、雇用管理の体制と女性が働き続けられる環境の両方に外からの評価があります。

求人には未経験から始められるものも含まれていて、扶養枠内の受付業務や時短勤務の事務も扱っています。

年齢を重ねてからも働き続けたい方に向けた派遣や、語学研修などの教育プログラムまで手がけているのも特徴です。

金融や商社の事務がどんな仕事なのかを知るところから始めたい方は、登録予約から進めてみましょう。

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ヒューマンリソシア｜働きながら学び直したい方におすすめ

ヒューマンリソシアは、働きながら学び直したい方におすすめです。

母体のヒューマングループが資格や技能の教育を本業として続けてきた会社だからです。

派遣会社が用意する研修は、就業先で必要になる操作を覚えるところで止まりがちに。

教育を本業とする会社が母体だと、資格そのものを取りにいく講座まで地続きでつながります。

資格の講座を受けてから仕事を探すのか、働きながら学ぶのかを、同じ窓口で相談することも可能です。

女性が働き続けられる環境かどうかを測る指標では、評価項目のすべてを満たす段階まで達しています。

厚生労働省の委託事業による第三者の認定も受けているため、教育と雇用管理の両面で外からの評価があります。

拠点は東京の西新宿と大阪の心斎橋にあり、従業員数は1,041名です（※1）。

いまの仕事を続けながら次の資格を狙いたい方は、講座と求人をつなげて相談してみてくださいね。

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（※1）2026年3月末時点

ウィルオブ｜販売・コールセンターの仕事を探したい方におすすめ

ウィルオブは、販売・コールセンターの仕事を探したい方におすすめです。

人と話す仕事の求人が多く、未経験から始められるものがそろっているからです。

掲載されているのは携帯電話の販売、法律事務所の電話対応、ライフライン関連の案内といった仕事が中心。

同じ「電話の仕事」でも、かかってきた電話を受ける仕事と、こちらからかける仕事では負担がまったく違います。

求人票の書き方でその区別がつくようになっていると、応募してから話が違うことも起きにくくなるでしょう。

倉庫内のピッキングや検品・梱包など、人と話さずに進められる仕事も同じサイトに並んでいます。

有給休暇は所定労働日数が週5日以上の場合、6ヶ月以上の勤務で10日付与され、その後は1年ごとに追加されます。

就業した方のうち約8割が半年以上続けていて、短期で辞めることを前提にした職場ばかりではないことが分かります（※1）。

給与の前払い制度もあるので、急な出費に備えたい方は使える条件を先に聞いておくようにしましょう。

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（※1）ウィルオブ調べ。2016年4月入社者のデータから算出
（※2）2026年8月17日更新時点の掲載件数

日研トータルソーシング｜研修を受けてから製造の仕事に就きたい方におすすめ

日研トータルソーシングは、研修を受けてから製造の仕事に就きたい方におすすめです。

全国の研修施設テクノセンターが、認定職業訓練校として認められているからです。

認定職業訓練校は、訓練の内容と期間が国の定める基準に達していると認められた施設を指します。

派遣会社が独自に組んだ研修とは別の枠組みなので、受けた訓練の中身に外からの裏付けがあります。

テクノセンターは、関東・埼玉・名古屋・関西・北上・東広島・熊本に設置。

研修では約1カ月半をかけて、半導体、マテリアルハンドリング、電気・機械の基礎知識を学びます。

工場で使う機械の名前も分からない状態から始めても、現場に必要な技術を身につけてから就業できる流れです。

働き方は期間を決めた派遣と、正社員として雇われる無期雇用派遣の両方が用意されています。

求人サイトの「e仕事」では2交替・3交替の別や社員寮の有無から絞り込めるので、生活の形から先に決めてみてはいかがでしょうか。

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テクノ・サービス｜通勤や勤務時間の条件から工場の仕事を絞りたい方におすすめ

テクノ・サービスは、通勤や勤務時間の条件から工場の仕事を絞りたい方におすすめです。

求人サイトの絞り込み条件が、仕事の中身ではなく通い方や働く時間の側から用意されているからです。

工場の仕事は場所が郊外にあることが多く、通えるかどうかが最初の関門になります。

車通勤できる求人は15,704件、バイク通勤できる求人は15,736件、公共交通機関で通える求人は7,826件と、通勤手段ごとに件数が出ています（※1）。

勤務時間の側からも、「1日6時間未満」「週4日以下勤務」「残業少なめ」「座り仕事」といった条件で絞れます。

日払い・週払いに対応した求人が11,831件あるのも、収入の入り方を先に決めたい方には手がかりになります（※1）。

働き始める前に職場見学ができるので、作業の様子や職場の温度を自分の目で確かめてから決められます。

期間を決めた派遣のほかに、派遣会社の社員として雇われる無期雇用派遣の紹介も行っています。

条件を思い切り絞ってから探したい方は、まず通える範囲を決めて検索してみてください。

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（※1）2026年8月17日更新時点の掲載件数

UTグループ｜正社員として製造・技術の仕事に就きたい方におすすめ

UTグループは、正社員として製造・技術の仕事に就きたい方におすすめです。

期間を区切って雇うのではなく、正社員として採用したうえで派遣先に就いてもらう形を中心にしているからです。

期間を決めて働く形だと、契約が切れるたびに次を探すことになります。

正社員として雇われていれば、就業先が変わっても雇用そのものは続くため、収入の見通しを立てやすくなります。

グループのUTエイムは、半導体の生産体制を支えるエンジニア育成のための「テクノロジー能力開発センター」を設立し、3年間で3,000人の半導体製造装置エンジニアの育成を目標に掲げています（※1）。

半導体の製造装置を扱う仕事は専門性が高い一方で、入り口が見つけにくい分野でもあります。

育成の枠組みが先にあると、経験がないところからでもその分野に入る道筋ができます。

ものづくりの分野で腰を据えて働きたい方は、どの職種から入れるのかを確かめてみてはいかがでしょうか。

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（※1）UTエイムの自社公表値：2026年8月時点

職種別におすすめの大手派遣会社を紹介

派遣会社によっては特定の職種に強いサービスもあります。

働きたい職種から探せるよう、職種別におすすめの大手派遣会社をご紹介。

厳選15社以外の派遣会社も取り上げているので、希望職種をチェックしてみてください。

事務職デビューを目指す方におすすめの派遣会社

事務職デビューを目指す方には、「マイナビキャリレーション」「ミラエール」がおすすめです。

どちらも派遣会社の社員として雇われたうえで、研修を受けてから事務の職場に入る仕組みだからです。

事務の求人は「実務経験1年以上」と書かれているものが多く、経験のない状態では応募できる求人がなかなか見つかりません。

この2つは事務未経験であることを前提に組まれているので、入り口の条件でつまずきません。

マイナビキャリレーションはマイナビワークスが運営する無期雇用派遣のサービスです。

入社前の研修には「MOVICATION」という体験学習があり、実際の職場を想定した状況で手を動かしながら覚えます。

ビジネスマナーの研修はヘイ・コンサルタントグループとの共同開発で、経済産業省が提唱する社会人基礎力を土台に組まれています。

パソコンを使う機会が少なかった方には、スキルに合わせたカリキュラムも用意。

もう一方のミラエールは、スタッフサービスが事務未経験の方向けに設けている無期雇用派遣の窓口です。

安定して働きながらスキルを積み、就業先での直接雇用を目指せる形になっています。

配属先を決める前に専任のアドバイザーとカウンセリングを重ねられるため、どの種類の事務が向いているか分からないまま進む心配もありません。

事務の仕事は一度スキルが身につくと次の職場でも使えるので、1社目を丁寧に選んでおくと後が楽になりますよ。

IT・エンジニアの仕事を探したい方におすすめの派遣会社

IT・エンジニアの仕事を探したい方には、「スタッフサービス・エンジニアリング」「パーソルクロステクノロジー」がおすすめです。

どちらも技術職だけを扱う専門の窓口で、学ぶための費用を会社が負担する制度を持っているからです。

技術の仕事は覚えることが次々に増えるので、学ぶ費用を自分で出し続けるとそれだけで負担になります。

スタッフサービス・エンジニアリングは、ものづくりとITの技術者を常用型派遣で雇う会社です。

年間休日125日、有給、残業代、交通費を「当たり前」として並べて掲げているのが特徴で、条件面を曖昧にしていません。

学ぶ手立てとしてeラーニングが約300講座、通信教育講座が約500講座あり、受講料は年2万円まで補助されます。

エンジニアに必要な資格を取った方には資格取得奨励金が出る仕組みもあります。

キャリアカウンセラーが全国に配置されているので、次にどの技術を伸ばすかを相談しながら決められるのも特徴です。

あわせて見ておきたいのがパーソルクロステクノロジーで、こちらはパーソルグループのIT・エンジニア専門会社です。

同じ技術職でも、扱う分野や配属される現場の種類は会社によって違います。

未経験から技術職を目指す場合は、研修の期間と配属までの流れを最初の面談で確かめておきましょう。

医療・介護・保育の仕事を探したい方におすすめの派遣会社

医療・介護・保育の仕事を探したい方には、「ソラジョブ」「ツクイスタッフ」「かいご畑」がおすすめです。

3社とも施設を実際に運営している会社が母体で、現場の事情を知ったうえで求人を出しているからです。

この分野は同じ職種名でも、施設の種類によって仕事の中身がまったく変わります。

母体が運営会社だと、違いを踏まえた説明が登録の段階で受けられます。

ソラジョブは、1965年に日本初の医療事務教育機関として創業したソラストが運営する求人サイトです。

医療事務・介護・保育士の求人を扱っていて、掲載件数は5,902件です（※1）。

運営元は従業員の9割が女性であることから「えるぼし」と「くるみん」の認定を取得しています。

ツクイスタッフのほうは、デイサービスや訪問介護、有料老人ホームを全国700カ所以上で運営するツクイのグループ会社です。

全国25支店を持ち、引っ越した場合もその地域に詳しい担当者へ引き継がれる体制になっています。

介護の資格を持たないところから始めたい方には、かいご畑という選択肢もあります。

施設の種類で仕事の中身が変わる分野なので、見学できるかどうかを先に聞いておくとよいでしょう。

（※1）2026年8月17日更新時点の掲載件数

寮や送迎のある製造の仕事を探したい方におすすめの派遣会社

寮や送迎のある製造の仕事を探したい方には、「e仕事」「働くナビ！」がおすすめです。

住む場所と通う手段まで含めて、求人の条件として検索できるようになっているからです。

製造の現場は郊外の工業団地にあることが多く、最寄り駅から歩ける場所にはほとんどありません。

そのため仕事内容が合っていても、通えないという理由だけで候補から外れてしまいます。

e仕事は日研トータルソーシングが運営する求人サイトで、社員寮のある求人を条件から絞り込めます。

2交替・3交替といった勤務の組み方や、月収25万円以上という収入の下限からも探せる作りです。

寮の設備や周辺環境を写真付きで紹介する記事も用意されていて、住む場所の様子を先に確かめられます。

一方の働くナビ！はテクノ・サービスが運営していて、寮完備の求人が24件、車通勤OKの求人が15,704件あります（※1）。

寮に入るか自分で通うかで、住む場所も手取りの残り方も変わります。

寮を希望する人は、寮費を派遣会社と派遣社員のどちらが負担するかで手取りも変わるので、契約の前に確かめておきましょう。

（※1）2026年8月17日更新時点の掲載件数

希望する働き方別におすすめの大手派遣会社を紹介

同じ派遣社員でも、働きたい期間や直接雇用を目指すかで、おすすめの派遣会社は変わってきます。

短期・単発の仕事から始めたい人や、将来的に派遣先企業に直接雇用されたい人は、希望に合った派遣会社を選ぶようにしてください。

短期・単発の仕事から始めたい方におすすめの派遣会社

短期・単発の仕事から始めたい方には、「フルキャスト」「エン派遣」がおすすめです。

1日だけ、週1日だけといった短い単位が、検索条件としてはじめから用意されているからです。

長期の求人ばかり並ぶサイトで短い仕事を探すと、条件に合うものを見つけるまでに時間がかかります。

短期・単発などで分かれていれば、求人も探しやすいです。

フルキャストは、「単発・1日OK」「週1日からOK」「週2、3日からOK」「週4日以上OK」という、4つの条件で求人を分けています。

1日4時間以内の短時間勤務という区分も別にあるので、いまの生活の空き時間から逆算して探せるのがポイントです。

派遣で働くことに不安のある方が、まず1日試してから決めるという使い方もできますよ。

エン派遣のほうは、1ヶ月以内や1〜3ヶ月といった期間そのものを検索条件に置いています。

在宅勤務ができる求人や電話対応のない求人も条件として並んでいます。

短い仕事を重ねながら、自分に合う職種を見極めていくという進め方もできますよ。

短期の仕事でも条件を満たせば社会保険や有給の対象になるので、契約の内容は毎回確かめておいてください。

紹介予定派遣で直接雇用を目指したい方におすすめの派遣会社

紹介予定派遣で直接雇用を目指したい方には、「パソナ」「マイナビスタッフ」がおすすめです。

派遣として働いたあとに就業先へ雇われるまでの流れを、期間まで含めて公開しています。

紹介予定派遣は、就業先の直接雇用を前提に、一定期間だけ派遣として働く仕組みです。

働きながら職場の様子を確かめられる一方で、必ず雇われるとは限らない点も理解しておきましょう。

パソナは派遣期間を一般的に3か月から最長6か月と示したうえで、双方が合意した場合に直接雇用として採用されると説明しています。

人間関係が不安な方や、その職種が自分に合うのかを見極めたい方に向く進め方として案内されています。

もう一方のマイナビスタッフは、派遣期間の上限を最長6ヶ月と提示。

直接雇用に切り替わると試用期間が設けられないため、入社後にもう一度評価され直すことがありません。

筆記試験が省かれたり面接の回数が減ったりする場合もあり、通常の転職活動より選考の負担が軽くなります。

派遣期間中の働きぶりが評価の材料になるので、どの点を見られるのか担当者に確認しておくといいでしょう。

【番外編】大手派遣会社をまとめて比較したい方におすすめのサービス

複数の大手派遣会社をまとめて比較したい人には、「はたらこねっと」「優良派遣事業者認定制度」がおすすめです。

求人と会社の情報を、1つの画面に並べたまま見比べられるからです。

派遣会社のサイトは自社の求人しか載せていないので、比べるには何度も開き直すことになります。

横断して見られる入り口を1つ持っておくと、この手間がなくなります。

はたらこねっとはディップが運営する求人情報サイトで、派遣会社そのものではありません。

複数の派遣会社の求人が集まっていて、派遣会社ごとの比較やエリア別の平均時給も公開されています。

平均時給から1ヶ月22日・8時間勤務で計算した参考金額も出るので、生活できる水準かどうかを先に確かめられます。

もう一つの入り口が、厚生労働省の委託事業である優良派遣事業者認定制度の公式サイトです。

ここでは認定を受けた事業者の一覧を検索でき、認定の有効期間は3年と定められています。

認定は基準のチェック項目すべてを1回の審査でクリアする必要があるため、通っていること自体が絞り込みの材料になります。

候補が絞れたら、そこから先は各社のサイトで求人の中身を確かめていってくださいね。

大手派遣会社に登録するメリットと使いこなすコツ

たくさんある派遣会社の中でも、大手派遣会社には特有の強みがあります。

それぞれのメリットを詳しく解説するとともに、使いこなすコツも紹介していきます。

大手派遣会社を利用すると何が良いのか、参考にしてみてください。

契約が満了しても同じ窓口で次を探せる

契約が満了しても、同じ窓口で次を探せます。

抱えている求人の数が多いほど、次の候補が出てくるまでの間が短くなるからです。

派遣の契約には期間があるので、働き始めた時点で終わりの日も決まっています。

3ヶ月や6ヶ月ごとに更新を重ねていても、就業先の都合で更新されないことはあります。

このとき、登録している会社の求人が少ないと、次が見つかるまで収入が得られないことに。

月末で契約が切れて次が翌月の中旬から始まると、2週間分の給与がまるごと抜けることになります。

一度別の会社に登録し直すとなると、面談の予約から職歴の説明までやり直しになり、その分だけ空白が伸びます。

●扱う職種の幅が広い

同じ職種にこだわらず範囲を広げれば候補が増えるので、条件を少し緩めるだけで次が決まることもあります。

●就業先の企業数が多い

取引のある企業が多いほど、同じ時期に募集が出ている確率も上がり、選べる中から決められます。

●拠点が全国にある

引っ越した場合も登録を引き継げるため、その地域に詳しい担当者へつないでもらえます。

契約が終わる1〜2ヶ月前から次の相談を始めておくと、空白の期間をつくらずに移れます。

ただし、更新するかどうかの返事は就業先から1ヶ月前を切ってから来ることも。

更新の可否がはっきりしない段階でも、担当者には早めに伝えておいてください。

社会保険や有給の手続きをまとめて引き受けてもらえる

社会保険や有給の手続きは、派遣会社がまとめて引き受けてくれます。

雇っているのは就業先ではなく派遣会社なので、書類の窓口が1か所に集まるからです。

就業先が変わるたびに保険の資格を取り直すことにはならず、同じ派遣会社で働き続けるかぎり手続きは引き継がれます。

年末調整の書類も派遣会社から届くので、就業先が年内に2か所変わっても提出先は1つで済みます。

加入できるかどうかは働く時間で決まるため、契約の内容を見れば自分が対象かを確認することが可能です。

このうち見落としやすいのが「見込みの期間」で、2ヶ月の契約でも更新の予定があれば対象になる場合があります。

マイナビスタッフは雇用保険の条件を「1週間で20時間以上、契約期間が31日以上継続する見込み」と数字で示しています。

有給休暇のほうは勤務開始から6ヶ月を超えて働き、その期間の勤務日数が8割を超えた方に付与される決まりです。

条件が数字で書かれていれば、契約を結ぶ前に自分が対象になるかを自分で計算できます。

自分が条件を満たしているか分からないときは、契約書の所定労働時間の欄を見てから聞いてみましょう。

大手企業や官公庁の職場で働く機会がある

大手企業や官公庁の職場で働く機会があるのも、大手を選ぶ理由になります。

規模の大きい派遣会社ほど、名前の知られた企業や自治体と直接の取引を持っているからです。

こうした職場は正社員として入ろうとすると採用の枠が狭く、応募が集中して選考も長くなります。

派遣という入り方なら、同じ建物で同じ仕事に関わる道が残っています。

どの職場も、求人票の社名だけでは仕事の中身までは読み取れません。

同じ企業名でも部署によって任される範囲は変わるので、配属先の単位まで聞いておくと入ってからのずれが小さくなります。

パソナは就業先ごとの特集ページを設けていて、デンソーやNTTグループのほか、練馬区役所や県立の大学病院での仕事も並んでいます。

ただし人気のある職場は募集が出てもすぐ埋まるため、登録を済ませて連絡を受け取れる状態にしておくことが大切です。

気になる企業があるなら、その名前を挙げて求人が出たときに知らせてもらえるよう頼んでおくと動きやすくなります。

就業先との条件交渉を代わりにしてもらえる

就業先との条件交渉は、派遣会社が代わりに行います。

契約を結んでいるのは派遣会社と就業先なので、条件の話し合いはその2社のあいだで進むからです。

働いている本人が現場の上司に時給の相談を持ちかける必要はありません。

これは気まずさを避けられるという以上に、話の通る場所が違うという意味を持ちます。

現場の上司には時給を決める権限がなく、その場でお願いしても動かせないことが多いためです。

同じ理由で、契約にない仕事を断るときも本人が現場で押し問答をする必要はありません。

契約書に書かれていない仕事を任されている場合は、我慢を重ねるより早めに派遣会社へ伝えるようにしましょう。

伝えるときは、いつ・どのくらいの頻度で・どんな作業を頼まれたかを書き出しておくのがおすすめです。

「先月から週に2回、契約にない在庫の棚卸しを頼まれている」という形まで具体化すると、担当者もそのまま就業先に持ち込めます。

大手派遣会社に登録する際の注意事項

大手派遣会社には強みがある一方で、大手ならではの注意点もあります。

どのような点に気をつければいいか、事前に把握しておけば戸惑う場面も減らせるでしょう。

注意事項を紹介していくので、登録前にチェックしてみてください。

派遣会社に登録しても紹介が来ない期間もある

派遣会社に登録しても、紹介が来ない期間はあります。

登録している人数が多いぶん、同じ求人に対して候補が複数立つからです。

求人が豊富なサイトを見て登録すると、すぐに仕事が決まると考えてしまいがちです。

しかしサイトに並ぶ求人は全国のものを合算した数字で、自分の条件に合うものはその一部にすぎません。

希望の勤務地・職種・時給・曜日をすべて満たす求人となると、数はかなり絞られます。

10万件が掲載されていても、県を1つに絞り、職種を1つに絞り、時給の下限を決めた時点で数十件まで落ちることは珍しくありません。

求人そのものが少ない地域では、条件を緩めるより登録先を増やすほうが効きます。

理由が分かれば、待つべきか条件を動かすべきかを自分で判断できます。

まずは、条件が厳しいのか求人自体が少ないのかを担当者に聞くところから始めてみましょう。

登録型と無期雇用型で待遇が変わる

登録型と無期雇用型では待遇が変わります。

雇用契約の結び方が違い、それに合わせて給与の形も研修の中身も別に組まれているからです。

登録型は、仕事が決まったときにその期間だけ雇用契約を結ぶ形です。

無期雇用型は期間を定めずに雇われるため、就業先が変わっても雇用は続きます。

給与も、登録型は働いた時間で決まる時給制、無期雇用型は月給制という違いが出ることも。

同じ社名で募集していても、応募した入り口によって条件がまったく違うといったことが起こります。

無期雇用型は雇用が続く代わりに、配属先を自分で選びにくくなる点も押さえておきたいところです。

働く場所を自分で決めたい方にとっては、安定と引き換えに派遣先を選択できないことにもなりかねません。

アデコの「キャリアシード」やスタッフサービスの「ミラエール」のように、無期雇用型は別ブランドとして窓口を分けている会社もあります。

どちらの窓口から登録したかで話が変わるので、最初の面談で自分がどちらに応募したのかを確かめておいてください。

派遣社員は3年の期限が来ると同じ部署では働き続けられない

派遣社員は3年の期限が来ると、同じ部署では働き続けられません。

労働者派遣法で、同じ組織単位への派遣は3年が上限と決められているからです。

組織単位とは、会社全体ではなく、課やグループといった単位です。

そのため同じ会社に居続けたい場合でも、別の課に移るという形を取ることになります。

期限は働き始めた日から数えるので、更新のたびに残りが減っていきます。

3ヶ月ごとの更新を12回重ねた時点で上限に届く計算になり、そのころには職場に慣れきっているのが普通です。

●個人単位の期限

同じ組織単位で働ける上限が3年です。部署が変われば新たに数え直しになります。

●事業所単位の期限

就業先の事業所が派遣を受け入れられる期間にも3年の区切りがあり、延長するには就業先の側で意見聴取の手続きが必要です。

●数え直しになる条件

同じ組織単位を離れて3ヶ月を超える空白があると、そこから改めて数え始める扱いになります。

3年が近づくと、派遣会社には次の就業先を探すなどの措置を取る義務が生じます。

とはいえ、希望を伝えていなければ用意される選択肢はこちらの事情に合いません。

期限がいつ来るのかは契約書に書かれているので、更新のたびに残りの期間を確かめておきましょう。

派遣会社の担当者が変わると希望を伝え直すことになる

派遣会社の担当者が変わると、希望を伝え直すことになります。

面談で話した内容のうち、記録に残るのは条件の一部だけだからです。

なぜその条件にしたいのかという事情までは、引き継ぎの書類に書ききれません。

家族の通院に合わせて曜日を固定している、来年から学校に通う予定がある、といった背景は口頭でしか伝わっていないことが多くあります。

新しい担当者はその前提を知らないまま、条件だけを見て求人を選びます。

その結果、以前に断ったのと同じ理由で合わない求人が届き、また断ることにもなりかねないです。

大手ほど担当が分かれている分、交代の機会も増えます。

支店の統廃合や担当エリアの見直しでも入れ替わるため、年に1回は起きるものと考えておくと落ち着いて対応できるでしょう。

大手派遣会社選びに迷ったときの選定基準

大手派遣会社と一口に言っても、得意な職種も働き方の選択肢もそれぞれ違います。

知名度だけで決めてしまうと、求人紹介を受けられないまま時間が過ぎてしまうことも。

この章では、大手派遣会社を選ぶときの基準を紹介しているので、登録先を絞り込めない人は参考にしてみてください。

働きたい職種の区分が派遣会社の求人検索にあるかで選ぶ

働きたい職種の区分が派遣会社の求人検索にあるかどうかは、最初に見ておきたい基準です。

検索条件の分け方に、派遣会社の力を入れている分野が表れるからです。

総合型と書かれていても、実際に求人が厚い分野は会社ごとに偏ります。

区分が細かく用意されている分野は、それだけ求人の数があるわけです。

逆に「その他」でひとまとめにされている分野は、扱いが薄いと考えて差し支えありません。

件数まで表示するサイトなら、この確認は数分で終わります。

テクノ・サービスの「働くナビ！」は、組立・加工系3,007件、検査・チェック系2,225件というように区分ごとの件数を出しています（※1）。

どの作業の募集が多いかが、サイトを開いたその場で分かる形です。

件数が出ていない場合は、区分を選んで検索し、結果の総数を見れば同じことが確かめられます。

件数が二桁で止まる分野は、その会社の主戦場ではないと考えたほうが早く進みます。

区分の名前を見ただけでは判断しづらい場合、その区分をクリックして件数を確かめてください。

派遣会社に公開が義務づけられている数字を見て比べる

派遣会社に公開が義務づけられている数字を見ると、各社を同じものさしで比べられます。

派遣会社には、事業所ごとの実績を情報提供する義務が法律で課されているからです。

労働者派遣法の第23条第5項では、公開すべき項目が具体的に定められています。

広告の文言と違い、この数字は決められた計算方法で出すため、会社をまたいで並べられます。

多くの会社はこの情報を「情報提供」「事業報告」といった名前のページに置いています。

日研トータルソーシングのように、会社概要のページから法第23条第5項にもとづく情報提供へリンクしている例も。

見つからないときは、社名と「情報提供」を並べて検索すると出てきます。

求人ページだけを見比べるより、まずこの数字を並べてみるのがおすすめです。

通える場所に派遣会社の拠点があるかで選ぶ

通える場所に派遣会社の拠点があるかどうかも、選ぶときの基準になります。

登録や就業中の相談の際、担当者に直接会って話せるかどうかに関わってくるからです。

登録そのものはWebで完結する会社が増えていて、来社しなくても始められます。

ただし就業中に問題が起きたときは、直接会って話したほうが早く片づく場面もあります。

契約にない仕事を頼まれている、就業先の担当者と話が噛み合わないといった相談は、文字にすると角が立ちやすいためです。

●拠点が多い会社

マンパワーグループは全国159拠点を構えており、引っ越した先でも同じ会社で相談を続けやすくなります。

●拠点が絞られている会社

拠点が10か所に満たない会社はオンラインでのやり取りが中心になり、そのぶん都市部の求人に強みが出ます。

●就業先の中に拠点がある会社

働く現場に担当者が常駐している形もあり、その場で相談できる代わりに就業先が限られます。

拠点が多いことは、そのまま求人の質を意味するわけではありません。

対面での相談を重視しないのであれば、拠点の数より求人の中身を優先して構いません。

自分がどちらを求めているかを決めてから、拠点の一覧を開いてみてください。

2〜3社に登録して各派遣会社の紹介の傾向を比べる

2〜3社に登録して、各派遣会社の紹介の傾向を比べてみましょう。

1社だけでは、届いた求人が自分の経歴に見合っているのか判断する基準を持てないからです。

同じ職歴を伝えても、会社によって提案される時給も職種も変わります。

複数から提案を受けると、自分の経験がどのくらいの水準で評価されているのかが見えてくるでしょう。

1社では時給1,400円が上限と言われた経歴に、別の会社から1,600円の求人が届くこともあります。

登録した数だけ費用がかかることはなく、掛け持ちしていることを理由に不利になることもありません。

ただし増やしすぎると、面談と連絡の対応だけで日程が埋まってしまいます。

面談は1社あたり1時間前後かかるので、5社に登録すれば半日近くが説明で消えてしまうことになりかねません。

得意分野の違う会社を2〜3社選ぶと、同じ手間で違う種類の求人が集まります。

同じ総合型を3社並べても、届く求人はほとんど重なってしまい、比べる意味が薄れます。

比べる期間を2週間ほどと決めておくと、迷い続けずに登録先を絞れるでしょう。

その2週間で1件も紹介が届かなかった会社は、いったん候補から外して構いません。

（※1）2026年8月17日更新時点の掲載件数

派遣会社の登録前にチェック｜法律で定められた主なルール

派遣という働き方は、法律でかなり細かく枠組みが決められています。

法律で定められた主なルールは以下のとおりです。

この章では、派遣会社に登録する前にチェックしてきたいルールや制度を詳しく解説していきます。

教育訓練とキャリア相談は派遣会社の義務になっている

教育訓練とキャリア相談は、派遣会社に課された義務です。

労働者派遣法の第30条の2で、実施しなければならないと定められているからです。

条文では、段階的かつ体系的に技能と知識を習得できるよう、教育訓練を実施することが求められています。

同じ条文の第2項では、働く人の求めに応じて職業生活の設計に関する相談の機会を確保することも定められています。

つまり「研修があります」「キャリア相談ができます」という案内は、その会社の特色ではありません。

どの派遣会社にも共通して備わっているものなので、そこだけを見比べても差は出ないです。

●義務の範囲にあたるもの

入職時の研修や年次の研修、キャリアについて相談できる窓口があること自体は、どの会社にも求められています。

●上乗せにあたるもの

資格を取ったときの奨励金や受講料の補助、外部企業と組んだ育成プログラムは各社の判断で用意されています。

●確かめ方

講座の数と種類、費用の負担がどちらにあるか、就業中も受けられるかの3点を聞くと違いが出ます。

たとえばスタッフサービス・エンジニアリングは受講料を年2万円まで補助し、資格取得奨励金も設けています。

上乗せの部分は費用が伴うため、無料と書かれていても対象者や期間が限られていることもあるので注意が必要です。

義務の部分は横並びなので、上乗せがどこまであるかで比べてみてください。

就業先が支払う料金の額は本人に明示される

就業先が支払う料金の額は、働く本人に明示される決まりになっています。

労働者派遣法の第34条の2で、派遣会社に明示の義務が課されているからです。

明示されるのは、雇い入れようとするときと、派遣しようとするとき、そして料金の額を変更するときです。

自分の時給がいくらかだけでなく、就業先がいくら支払っているかを知ったうえで働けます。

差額には社会保険の会社負担分や有給の原資、研修の費用などが含まれます。

そのため、差の大きいこと自体が悪いわけではなく、何に使われているかが説明されるかどうかが重要です。

研修が手厚い会社ほど差が開くのは自然なので、金額だけを見て乗り換えると受けられる支援を失うこともあります。

金額を見て気になった方は、更新の面談で内訳を聞いてみるとよいですよ。

1年以上働くと就業先の正社員募集を教えてもらえる

1年以上働くと、就業先の正社員募集を教えてもらえます。

労働者派遣法の第40条の5で、派遣先に周知の義務が課されているからです。

同じ事業所で1年以上続けて働いている派遣労働者がいる状態で、その事業所が正社員を募集するとき、派遣先は募集の内容を本人に知らせなければなりません。

知らせる中身は求人の存在だけでなく、業務の内容・賃金・労働時間まで含まれます。

掲示など、本人の目に触れる方法を取ることも条文で求められています。

外から応募すると書類選考から始まりますが、すでに現場で働いていれば仕事ぶりを知られた状態で選考に入れます。

同じ条文の第2項では、同じ課で3年働く見込みの方に対して、正社員に限らない募集まで知らせる扱いになります。

派遣で入った職場にそのまま残る道は、思っているより制度の側から用意されているわけです。

ただし、知らせる義務があるのは派遣先であって、応募するかどうかは自分で決めることになります。

働いている職場に残りたい気持ちがあるなら、掲示板や社内の連絡が回る場所に目を配っておいてください。

グループ会社への派遣は8割までと決められている

派遣会社からグループ会社などへの派遣割合は8割までと決められています。

労働者派遣法の第23条の2で、関係派遣先への派遣割合に上限が設けられているからです。

親会社やその関連会社に人を送るためだけの派遣会社になってしまうことを防ぐ規定です。

割合は1年度の総労働時間をもとに計算され、その結果は厚生労働大臣へ報告されます。

この数字は、親会社がある派遣会社を見分けるときの手がかりになります。

割合が高いこと自体に問題があるわけではなく、行きたい先と噛み合うかどうかの話です。

パーソルエクセルHRパートナーズは、2023年度80％、2024年度68％、2025年度45％と年度ごとの数字を出しています。

上限に近い年もあれば半分を切る年もあるので、登録する年の数字を見ておくと紹介先の傾向が読めます。

大手派遣会社の登録の流れと利用手順

大手派遣会社を使って仕事に就くまでの流れは、登録から就業開始、次の派遣先への切り替えまで6つのステップがあります。

ステップごとに自分で進めること、派遣会社に動いてもらうことが分かれているため、順番を知っておくと準備が進めやすくなるでしょう。

利用手順を詳しく解説するので参考にしてみてください。

1、希望する職種と働き方を決めて大手派遣会社に登録する

まず自分が就きたい職種と、登録型か無期雇用型かという働き方の方向を決めてから登録に進みましょう。

派遣会社ごとに扱う職種や雇用形態が違うため、先に決めずに登録すると、紹介される求人が自分の希望とずれやすくなります。

最初に登録するのは1〜2社に絞り、紹介の様子を見ながら増やすと管理が無理なく進みます。

2、登録面談でこれまでの職歴と希望条件を整理する

登録面談ではコーディネーターにこれまでの経験と、譲れない条件・妥協できる条件を言葉にして伝えましょう。

面談で伝わった内容が、その後に紹介される求人の軸になるため、自分の希望を具体化しておかないと職場や職種が条件からずれてしまいます。

勤務地・勤務時間・時給の下限・残業の可否・派遣先の規模など、優先順位を自分の中で付けておくと面談でぶれません。

コーディネーターは条件に合わせた求人の相場感や、派遣先に求める条件の交渉の余地も教えてくれます。

話し終えたあとで気になった条件があれば、追加で担当者に連絡してすり合わせておくことをおすすめします。

3、希望に合う大手派遣会社の求人を紹介してもらう

登録と面談が終わると、コーディネーターから電話やメール、マイページ経由で求人を紹介してもらえるようになります。

面談で伝えた条件に沿った求人が中心ではあるものの、派遣会社の扱う職種によって届く求人の方向が大きく変わるため、紹介のペースや中身を見比べてみてください。

紹介された求人は、仕事内容・派遣期間・時給・職場の雰囲気・交通費の有無などを一つずつ確認します。

応募するかどうかを即答する必要はなく、比較してからで構いません。

紹介のペースが落ちることもあるので、その間はマイページで自分からも検索して求人をチェックしておきましょう。

4、応募書類を整えて職場見学（顔合わせ）に進む

応募する求人が決まったら、スキルシート（職務経歴）を更新してエントリーし、派遣先との職場見学（顔合わせ）に進みます。

職場見学は「派遣会社」「派遣先の担当者」「自分」の三者が顔を合わせる場です。

実際の仕事内容と職場の雰囲気を確かめてから就業するかどうかを判断しましょう。

スキルシートはこれまでに使ったソフトやツール、担当した業務の中身、資格などをまとめたもので、コーディネーターに添削してもらえます。

職場見学の当日は、派遣会社の担当者が同行して派遣先に紹介する形で進みます。

辞退することもできるので、無理せず判断してください。

5、契約条件を確認して派遣先で就業を開始する

双方の合意が取れたら派遣会社と労働契約を結び、就業条件通知書を受け取ってから派遣先での勤務が始まります。

派遣先が仕事を指示し、給与や社会保険の手続きは派遣会社が担います。

就業してから想定と違ったとならないよう、就業条件通知書で、業務の範囲・契約期間・勤務時間・時給・社会保険の加入を確認しておきましょう。

契約開始から2か月以上働き所定の時間を満たせば社会保険に加入することが可能で、6か月を超えて働くと有給休暇が発生します。

初日は派遣会社の担当者が同行して派遣先に挨拶に行くのが一般的です。

就業後に業務範囲や勤務時間で違和感があったときは、派遣先ではなく派遣会社の営業担当者に相談するようにしてください。

6、契約更新や次の派遣先への切り替えを進める

派遣契約は3か月や6か月などの期間で区切られており、終了が近づくと更新するか終了するか、別の派遣先に切り替えるかを選びます。

同じ部署での派遣受け入れは3年までと制度で定められているため、更新を続けていてもどこかで切り替えの判断が必要になります。

更新・終了の意思は、契約期間の終わる1か月以上前に派遣会社に伝えておくのが一般的です。

同じ派遣会社に登録を続けていれば、次の派遣先も探してもらえます。

派遣契約が終了するタイミングで他社に登録するのも手で、同時に2〜3社の派遣会社から紹介を受けられるようにしておくと、選択肢の幅が広がるのでおすすめです。

【FAQ】大手派遣会社についてよくある質問一覧

最後に、大手派遣会社への登録を考えている方から多く挙がる質問をまとめました。

気になる質問から目を通してみましょう。

Q.派遣の登録に年齢の上限はありますか？

A.登録そのものに上限はなく、募集で年齢を絞ることは法律で原則禁じられています。

労働施策総合推進法の第9条は、労働者の募集と採用について年齢にかかわりなく均等な機会を与えるよう事業主に求めているからです。

実際に、製造や軽作業の求人サイトには40代以上を歓迎する検索条件が並び、アヴァンティスタッフは中高年向けの派遣を独立した枠として扱っています。

ただし体力を使う工程や交替制の職場では、健康状態を確かめたうえで配属が決まることもあります。

年齢を理由に諦める前に、希望の職種で就業している方の年齢層を担当者に聞いてみてください。

Q.登録だけして働かないことはできますか？

A.できます。登録は雇用契約ではないので、働く義務は生じません。

登録型の派遣では、仕事が決まった時点ではじめて雇用契約を結びます。

そのため登録した段階では、紹介された求人を断っても問題はありません。

情報を集めるために登録しておき、条件の合う求人が出たときだけ動くという使い方もできます。

ただし長く連絡を取らないと登録情報が古いものとして扱われることがあるため、状況が変わったときは伝えておくと再開が早くなります。

Q.大手と中小で時給に差はありますか？

A.会社の規模ではなく、就業先と職種と地域で決まります。

派遣の時給は、派遣会社が就業先から受け取る料金から決まる仕組みです。

そのため同じ職種でも、就業先が変われば時給も変わります。

大手だから必ず高いわけでなく、専門分野に強い中小のほうが高い場合もあります。

比べるときは社名ではなく、同じ職種・同じ地域の求人を並べて時給の幅を見てみてください。

Q.契約の途中で仕事がなくなることはありますか？

A.ないとは言えませんが、その場合は派遣先が措置を取るよう法律で定められています。

労働者派遣法の第29条の2は、派遣先の都合で契約を解除するときに、新たな就業機会の確保や休業手当の費用負担といった措置を講じるよう求めています。

つまり、就業先の都合で打ち切られたからといって、その日から収入がゼロになる前提ではありません。

とはいえ、次の職場がすぐ決まるとは限らないので、生活費の見通しは持っておいたほうが安心です。

契約書の解除に関する条項は登録の段階でも見せてもらえるので、就業前に読んでおきましょう。